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「郷土種による樹林化工法」 別紙-2緑化目標に対する判定基準
評価 |
施工後4~12カ月後の植生の状況(9月下旬~10月下旬の落葉前に確認) 注)2,3 |
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木本群落型 |
良 |
主構成種の木本類が3本/平方メートル以上確認できる。基盤材の流亡がない。(植被率が30~50%) |
可 |
主構成種の木本類が1本/平方メートル以上確認できる。基盤材の流亡がない。(植被率が50~70%) |
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判定保留 |
補全種の木本類のみ1本/平方メートル以上確認できる。基盤材の流亡がない。(植被率が70~80%) |
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不可 |
生育基盤が流亡して、植物の成立の見込みがない。→この場合は再施工する。 |
注)1
判定基準の内()書きの植被率は草本種および補全種(主構成種を除く)の植被率であり、目安とするが、同植被率を越えてはならないこととする。
注)2
吹付施工後、5月頃および夏期の乾燥期をともに経過した後に確認検査を行うこととする。(標高の高い箇所は9月に実施すること)
注)3
7月~9月の内降水量が10mm未満の日が60日以上連続して発生した場合、時間雨量100mm以上の降雨が発生した場合、及び台風により明らかに周辺区域を含めて塩害が発生した場合は異常気象とし、上記判定基準は適用外とする。また、上記の気象条件以外の場合で、湧水又は法面外からの流水等によりやむを得ず基盤材が部分的に流亡した箇所についても適用外とする。(この場合は現地に適合した種子配合で再施工とする。)
注)4
判定保留又は不可の場合の対応策について、より有効な手法がある場合は、協議のうえ変更することができるものとする。
注)5
判定は、施工面積200平方メートルにつき1箇所、面積200平方メートル以下のものは1施工箇所に2箇所行う。
判定の方法
- 法枠が無い場合:2m×2mの調査枠を設け、枠内の成立本数を数え1平方メートルに換算して判定する。
- 法枠が有る場合:1つの枠内全体の成立本数を数え1平方メートルに換算して判定する。